仕事を休むことで症状の改善を目指す

休むことも必要

症状の程度によっては、仕事に行くこと自体が難しいケースもあるでしょう。症状が治まるまで一定期間休む場合は診断書が必要です。過敏性腸症候群は検査をしても異常が見つからないことが多いので、病気として認識されづらい傾向にあります。しかし、激しい腹痛や下痢が続くのであれば働くことは困難です。職場環境や人間関係などのストレスが原因なのであれば、一時的に休むことで症状が治まるかもしれません。その際に、診断書があれば症状の深刻さを職場側が理解しやすくなります。休職手続きについてもスムーズに進められるでしょう。

休まない場合

休むまではせず、症状を改善するために業務内容の変更や配置転換が必要な場合でも、診断書を求められることがあります。「夜勤のない部署で働きたい」「別の業務に変更したい」といったケースです。過敏性腸症候群の主な原因はストレスと考えられています。症状を改善するためには、ストレスを感じる原因から距離を置かなければなりません。診断書があれば本人の訴えにプラスして、医師の診断という正当な理由があるため、要望が通りやすくなります。

診療科について

過敏性腸症候群の診断書を発行できる診療科は消化器内科や精神科・心療内科です。消化器内科では過敏性腸症候群による下痢や便秘、腹痛などの症状を改善することを目的にした治療を行います。精神科・心療内科では原因となるストレスの緩和を目的にした治療を行います。また、合併症の一つである不安や抑うつなどの症状にも対応しています。過敏性腸症候群は心の状態にも左右される疾患です。日頃から大きなストレスを感じているなら、まずは受診することをおすすめします。

診断書の発行

診断書を発行してもらえない場合は、他の医療機関でセカンドオピニオンを求めましょう。過敏性腸症候群の症状は多岐に渡るので、人によって状態が異なります。典型的な症状が確認できないケースもあるでしょう。また、医師と患者の間で認識に差が生じている可能性もあります。本人はつらいのに医師がそこまで深刻ではないと判断しているかもしれません。
仕事以外のストレスで過敏性腸症候群の症状があり、それを理由に休む場合は傷病手当を受給できます。逆に、仕事のストレスが原因で働けなくなった場合は労災の扱いになります。診断書の発行費用は2,000円前後が相場です。高いところでも5,000円程度で済みます。なお、求職や退職に関わる診断書は健康保険が適用されず自己負担が原則です。